「自分が起業するなんて絶対無理ゲー」
「起業は才能のある人間だけができるものだ」
「起業して失敗するのが怖い」
このように考えている方も多いのではないでしょうか。
起業は無理ゲーと考える方は多いですが、実はしっかり知識をつければ誰でも起業に挑戦できます。
今回は起業を成功に導くための方法について詳しくお伝えします。
起業は無理ゲーと考える3つの理由
起業は無理ゲーと思ってしまう理由は以下の3つです。
- 自力で集客するのが難しい
- モチベーション維持が難しい
- 状況変化に対応し続けるのが難しい
それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。
理由1.自力で集客するのが難しい
起業は無理ゲーと考える理由1つ目は、自力での集客が難しいと感じてしまうからです。
集客について学ぶ機会があった人は少ないので難しいと感じるのは仕方ありません。
たとえば、SNSで集客するためフォロワーを集めたとしても、見込み客ではない薄いフォロワーしか集まらず、商品が売れなかったという失敗談はよくあります。
どの方法が自社に合っているのか、具体的な方法がわからないと行き詰まってしまいます。
自身で集客方法を学ぶだけでなく、専門家に教えてもらうことも検討してみましょう。
理由2.モチベーション維持が難しい
モチベーション維持が難しいと感じてしまうのも起業が無理ゲーと言われる理由の1つです。
最初は高い志を持って起業したとしても、モチベーションが下がる時期はあるでしょう。ずっと高いモチベーションで事業を行うことは想像以上に大変です。
たとえば、思うようにお客さんが集まらない時期が続いてしまうとやる気も落ちてきてしまいます。
仕事仲間を見つけたり、相談できる相手を見つけたりして、モチベーションを維持し続ける工夫は必要になるでしょう。
理由3.状況変化に対応し続けるのが難しい
状況変化に対応し続けるのが難しいから起業は無理ゲーだと言う人もいます。
環境は時代と共に常に変化し続けるので、それに伴って事業も変化をさせるべきです。
たとえば、SEOでの集客（検索エンジンからサイトに訪れる人を増やすこと）のみ追求してきた企業が、Googleのアルゴリズムの変更で急に集客ができなくなってしまうといった例があります。
環境の変化に対応できないと最悪倒産してしまいます。
事業を長く継続するためには、今後の展開の予測と環境の変化にすぐ対応していく力が必要です。
起業が無理ゲーってホント？挫折を避ける4つのポイント
せっかく起業した事業を「無理ゲー」にしないために、挫折を避ける4つのポイントを紹介します。
- 会計に関する知識を習得する
- 時代の先を読む力をつける
- 人脈の構築に力を入れる
- 他と差別化できる強みを作る
1つずつ解説します。
ポイント1.会計に関する知識を習得する
まずは会計に関する知識をつけましょう。
お金の流れがある程度見えるようになっておくと、税理士に払うお金がなくても自分で税務処理ができます。
たとえば、簿記3級やFPの勉強をすれば最低限の会計知識が身につき、数字を使って経営状態を判断できるようになります。
起業して挫折したくない方は、会計に関する知識を身につけて経営に活かせるようになっておきましょう。
ポイント2.時代の先を読む力をつける
起業したら時代の先を読む力をつけるのも大切です。
時代を先読みしていち早く事業に取り入れれば、先行者利益を得られます。
仮想通貨が流行する前に仮想通貨ジャンルを研究して専門家を名乗った人が、億超えの利益を手に入れた例もあります。
経営を成功に導くには、情報収集を怠らないようにして、時代の先読み力を磨きましょう。
ポイント3.人脈の構築に力を入れる
人脈構築に力を入れれば起業しても無理ゲーにはなりません。
出会った方々と情報交換をして信頼関係を築けば、仕事を得る機会が増えます。
誰でもいいから仕事を頼みたいと思ったとき人は顔を知っている人や自分と仲の良い友達に頼みたくなるものです。
人脈を構築して信頼できる人を増やしておけば、困ったときに力になってくれる人が現れやすくなるでしょう。
ポイント4.他と差別化できる強みを作る
事業を無理ゲーにしないために、他と差別化できる強みを作りましょう。
「〇〇といえばこの人」という強みがあれば、お客様の目にとまりやすくなります。
たとえば「人事採用のライティングに強くて応募人数が5％増やした実績があります」という強みを持ったライターさんなら、採用ページをお任せしたくなります。
他の人にはない強みを作れば覚えてもらえるだけでなく、仕事を頼まれる可能性があがるでしょう。
初心者の起業は無理ゲー？うまく起業を始める5つの方法
初心者でも起業がうまくいく方法は次の5つです。
- 目的を決める
- 商品とターゲットを決める
- 事業形態を決める
- 事業に必要な資金を集める
- 事業を始める手続きをする
順番に見ていきます。
方法1.目的を決める
起業する前にまず目的を決めましょう。
目的を明確にして、それを軸に事業を形成していくと成功率があがります。
その事業を起こすことで何を解決したいのか、好きな分野で自己実現したいのか。
事業展開していく際にブレない軸となる目的を最初に考えましょう。
方法2.商品とターゲットを決める
目的が決まったら商品とターゲットを決めます。
商品を誰に買ってもらいたいか決めると、どんな売り出し方をすればいいか方向性を決めやすくなります。
たとえば、30代料理男子向けのオンライン料理教室を売り出すと決めれば、競合リサーチがしやすくなり、発信媒体やコンセプト、デザインがすんなり決まるでしょう。
どんな市場を狙うかで最大売り上げ規模が変わってくるので、よく考えて決める必要があります。
方法3.事業形態を決める
起業する際に、個人事業主か法人を立ち上げるか、事業形態を決めましょう。
おすすめは個人事業主として起業して、売り上げが1,000万円規模になったら法人成りする方法です。
個人事業主は開業届を出せばすぐに起業できますが、法人化するには登記等、煩雑な手続きをする必要があります。
個人事業主と法人のメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてみましょう。
方法4.事業に必要な資金を集める
起業するために必要な資金を調達しておきましょう。
やりたいことや売り出し方が決まっていても、実現するためのお金がなければスタートできません。
自分が始めたい事業は最低いくらあれば起業できるのか、現実的に考えて資金を準備しましょう。
なお、できるだけ早く起業したいけれど手元に資金がない場合は、起業資金を融資してもらう方法があるので次の記事を見てみてください。
方法5.事業を始める手続きをする
事業内容が定まって必要資金も用意できたらいよいよ立ち上げです。
個人事業主として起業する場合は、事業開始から1ヶ月以内に開業届を提出しましょう。
開業届を提出しないと確定申告時に青色申告を選べず、65万円の節税メリットが受けられる控除枠が使えません。
法人として起業する際は以下の書類を提出します。
- 定款
- 発起人全員の印鑑証明
- 登記申請書
- 登記すべき事項
- 設立時取締役の就任承諾書
- 印鑑届出書
- 払込を証する書面
- 法人設立届
- 給与支払事務所等の開設届出書
- 健康保険・厚生年金新規適用届
法人化の手続きは時間も手間もかかるので、できるだけ早めに着手しましょう。
起業は無理ゲーではない？まずはリスクが少ない副業から始めるのがおすすめ！
きちんと計画を立てて準備してからはじめれば、起業は無理ゲーではありません。
ただし、いきなり今勤めている会社を辞めたり、多額の資金を費やして事業をはじめたりするのはリスクが大きすぎます。
事業を軌道に乗せるために、まずは副業からスタートして徐々に手を広げていきましょう。
リスクを最小限に抑えて起業する方法は、以下の記事でお伝えしています。
無料で有料級の情報をたくさん出しているので、気になる方は読んでみてください。
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